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新コーチ制度 Q&A

Q1.移行はいつまでに行うのですか。

A1.2023年度まで移行講習会を開催します。従ってディレクタの認定証も2023年度まで発行し、2023年度末まで有効になります。2024年度からはコーチ制度に一本化されます。

 

Q2.移行講習会を受講するにはどのような資格が必要ですか。

A2.JOA公認のディレクタ資格を所持している必要があります。ディレクタ2級所持者はコーへ1を、ディレクタ1級所持者はコーチ2へ移行が可能です。1級所持者はより取得が容易なコーチ1に移行することもできます。

 

Q3.移行する場合、どのような手順になりますか。

A3.同一年度中に日本スポーツ協会(JSPO)が開催する共通科目の講座と、JOAが開催する専門科目の講座を受講します。両講座の修了が認められたら、翌年度の7月頃に登録手続きを行い、その年度の10月1日付けでコーチとして認定されます。

 

Q4.今年の専門科目の講習会は現在公表されている、東京開催のコーチ1・2の各1回ずつだけですか。

A4.申し訳ございません。今年度については現在公表している移行講習会だけになります。来年度以降は他地域での開催も検討しております。また、JSPOで承認されるようであれば、オンラインでの講習の可能性も探っていきたいと思います。

 

Q5.JSPOの公認スポーツ指導者の資格を持っています。共通科目の免除はありますか。

A5.JSPOの公認スポーツ指導者の資格でコーチ1(旧指導員)、コーチ2(旧上級指導員)に相当する資格を持っている場合には、それに応じた共通科目の免除があります。指導者マイページから申込みを行う時に申告して下さい。

 

Q6.ディレクタ資格を持っていませんが、コーチ資格を取るためにはどうしたらいいですか。

A6.申し訳ありませんが、今年度(2021年度)はディレクタからコーチへの移行講習会のみ開催しております。来年度からコーチ1の新規取得者向けの講習会を開催する予定ですのでぜひ受講なさって下さい。

 

Q7.新規でコーチ資格を受講するために何か資格は必要ですか。

A7.コーチ1は受講年度の4月1日現在で満18歳以上の方ならどなたでも受講できます。コーチ2は受講年度の4月1日現在で満20歳以上で、コーチ1を取得していることが必要になります。

 

Q8.コーチ制度に移行することで、受講者の費用負担が大きくなるのではありませんか。

A8.受講年度と登録年度についてはかなりのご負担をお願いすることになります。受講年度については従来の登録料に加えて受講料としてコーチ1は35,200円(JSPO共通科目22,000円、JOA専門科目13,200円)コーチ2は34,100円(JSPO共通科目20,900円、JOA専門科目13,200円)、登録年度は23,000円(JSPO13,000円、JOA10,000円)の登録料をいただきます。ただ登録料は4年分ですので、次回の納入は4年後に20,000円(初期登録料の3,000円分は減額)をいただくことになります。長期的に見れば現行でお支払いいただいている費用とさほど変わらないはずです。また、登録年度は10月1日まで半年の空白ができますが、この期間については無料でディレクタ認定証を発行いたします。

 

Q9.コーチは講習も多くてかなりハードルが高く感じるのですが、指導者資格は所持したいという場合にはどうすればよいですか。

A9.ディレクタ資格所持者の場合、申請いただければ(所属協会、もしくはJOAにご連絡下さい)インストラクタに移行できます。インストラクタはJOA独自の資格として今後も継続いたしますので、新規の受講も受け付けます。また、デイレクタ1級所持者で、コーチ2はハードルが高いと感じる方には、コーチ1の受講をお奨めします。

 

Q10.大会運営のためにデイレクタ資格を所持しているのですが、その場合もコーチを取得する必要がありますか。

A10.コーチ制度は技術指導に特化した資格となりますので、運営者向きではありません。大会運営のための資格として、新規の運営資格を来年度には立ち上げますのでそちらを取得して下さい(詳しくは次項)。もしくは現行のイベントアドバイザを取得していただくことも可能です。

 

Q11.新運営資格はどのようなものになりますか。

A11.新運営資格は競技規則やその精神を理解し、質の高い大会開催に不可欠な人材を育成することを目標としています。来年度からの運用を目指して準備中。本年度9月頃には概要を発表し、来春には講習会の実施要項を公表いたします。資格取得には講習の受講が必要になりますが、デイレクタ資格所持者は移行措置により簡易に移行できるようにします。

 

Q12.今後、公認大会の開催資格はどうなりますか。

A12.公認大会開催にあたっては、新運営資格またはイベントアドバイザーの資格を有しているものが運営者に含まれることが必要になります。ただ、新運営資格はまだ動き出しておりませんので、しばらくは移行期間を設けることになります。